「新NISA」で老後資金を増やす６つの大原則

新NISAで老後資金を増やす６つの大原則

• 新NISAをやらないのは大損！今日から始めよう
• 口座はネット証券一択。親切な相談窓口は罠！
• インデックスの「全世界型」か「全米型」を選ぶ
• 「つみたて投資枠」の商品を「成長投資枠」でも買う
• １８００万円の生涯投資枠をフル活用する。売却もOK
• チャレンジするならETFだけ。ほかはギャンブルだ

引用元：新NISA」儲かる人、大損する人《最新版◎お金の増やし方大全》（プレジデント2023年12/15号）

そもそも、なぜ投資をするべきなのか？

投資は将来のための重要な手段で、今がそのタイミングなのです。最近では物価が上昇しており、食品や生活必需品だけでなく、電気代、通信費、ガソリン代、交通費、教育費、各種手数料など、あらゆるものが値上がりしています。これにはコロナ禍での経済停滞や人手不足、ロシアによるウクライナ侵攻によるエネルギー価格の上昇など、さまざまな要因が絡んでいます。 ただし、物価の上昇が解決されたからといって、物価が下がるわけではありません。

実際には、現在世界経済は既にインフレで回り始めており、これからも高まり続けると考えられます。インフレでは物の価値が上がり、お金の価値が下がります。日本は長らくデフレ状態が続いてきましたが、現在はその逆転。資産運用においても、インフレへの適切な対応が求められます。 現在、多くの日本人が現預金や低リスクな保険・年金・定額保証に蓄えていますが、これでは将来的には賢明な選択ではありません。株式や投資信託など、インフレに強い資産の割合が少ないことがそれを物語っています。

現預金を貯め込んでいる人は、将来的には資産の価値が減少し、貧困化の道に進む可能性が高いのです。 例えば、現在の預金残高が2000万円あるとしても、将来のインフレを考慮するとその価値は実質的に減少してしまいます。20年後には実質価値が67%も減少し、約1346万円になるという厳しい現実が待っています。お金をそのまま置いておくだけでは、時間の経過とともに価値が失われていくのです。 将来のために資金を守るためには、投資が必要です。インフレに強い資産への移行や、リスク分散を考えた資産運用が重要です。これによって将来の不確定な経済状況に対応し、資産の価値を守ることができます。

将来のための資金を守るためには？

将来のインフレによる資金の目減りから守るために、有効な手段があります。それが、株式投資です。なぜなら、株式はインフレに強く、その理由は企業への投資がその背後にあるからです。

株式投資の対象は企業であり、彼らはモノやサービスを提供し、その結果利益を上げます。そして、その一部を投資家に還元する仕組みです。インフレが進むと企業はモノやサービスの価格を値上げすることがあります。これにより、企業は成長しなくても売り上げや利益を伸ばし、配当も増額していけるのです。

もちろん、株式市場には時折急騰や急落があります。個別に見れば、一部の企業は短期間で数倍になることもあれば、逆に経営不振で株価が急落することもあります。個別の企業は時折破産や不祥事に見舞われることもあります。これらの情報を追いかけ、分析し、売買のタイミングを見極めるのは容易なことではありません。

そこでおすすめなのが、「世界の株式をセットにした投資信託」の購入です。投資信託なら、一部の企業が失敗しても他の企業が成功すれば、ポートフォリオ全体のバランスが保たれます。地域や産業の局地的な問題に対応するため、成長市場も取り込んでいます。世界全体での人口増加や資本主義経済の拡大に伴い、資産価値が増えていくメカニズムが機能します。

将来の不安に対処するためには、合理的かつ長期的な視点で株式投資や投資信託を検討することが賢明です。

まとめ

• インフレによる資産の目減りから守るには、将来を見据えて株式投資が有効
• リスクとリターンのバランスを考えながら、全世界型 or 全米型のインデックス投資が魅力的
• 生涯投資枠をフル活用し、ETFを利用するなど、賢明な資産運用戦略が求められる

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